『ニューノーマル時代の住まい探し 2021 ～購入編～』調査

不動産情報サービスのアットホーム株式会社（本社：東京都大田区 代表取締役社長：鶴森 康史 以下、アットホーム）は、新型コロナウイルス感染拡大以降（2020年3月～2021年10月）に物件を購入し引越しを経験した、および2022年3月までに購入を検討している18～50歳を対象に、住まいの探し方の変化や不動産会社に求めることなどについて調査を実施いたしました。

物件の探し方を質問したところ、経験者は「オープンハウス・モデルルームなどに行く」がトップ。検討者は「不動産ポータルサイトで検索」がトップで、2020年と比較して2.1ポイント増加しました。また「不動産ポータルアプリで検索」も4.9ポイント増加しており、まずオンラインで住まいを探す、という人が増えている傾向です。

インターネットで物件を探す際に参考にした情報は、購入経験者・検討者ともに「物件写真（室内、外観、共有部など）」が上位で、検討者は 2020年と比較して7.9ポイント増加しています。また検討者の約6割は「初期費用（仲介手数料など）」と回答しており、前年と比較すると12ポイント以上増加しました。物件の購入や引越しの際にかかる費用感を重視する人が増えていることが分かりました。

不動産会社を選ぶ基準として、約4割の経験者・検討者が「物件写真がキレイで見やすい」と回答。検討者は2020年と比較すると5.5ポイント増加しており、物件写真の見やすさを重視する人が増えていることが分かりました。

内見方法については、経験者・検討者ともに「現地で待合せして訪問」がトップでした。一方で「内見はしなかった／内見はしなくても良い」の割合が増えており、経験者の約2割は内見をせずに物件を購入し引越しを実施していることが分かりました。また検討者は2020年と比較すると、5.0ポイント増加しました。現地へ足を運ばずにインターネットの情報や物件写真を重視する人が一定数いることが見受けられました 。

申込は経験者・検討者ともに「現地で書類に記入」がトップでした。また、「自宅でスマートフォン・パソコンなどを利用してWebフォームに入力・送信」と回答したのは経験者の約1割に対し、検討者の約3割が希望しており、オンライン上での手続きが求められています。

2021年4月より、不動産売買取引でIT重説（※）が本格運用開始となりましたが、実際にオンラインで重要事項説明（以下、重説）・契約を行ったのは経験者の約1割でした。一方で、検討者の約3割が希望しており、オンライン上で対応を可能とする IT 重説・電子契約のニーズは一定数ありそうです。
※IT 重説：不動産取引における重要事項説明を、インターネットなどを利用して対面以外の方法で行う。

■調査対象／コロナ禍（2020年3月～2021年10月）に物件を購入し引越しを経験した人および、2022年3月までに購入を検討している18～50歳の男女430名
■調査方法／インターネットによるアンケート調査
■調査期間／2021年10月19日（火）～10月21日（木）
※小数第2位を四捨五入しているため、合計100％にならない場合があります。

■2020年の調査はこちら
https://athome-inc.jp/news/data/questionnaire/new-normal-202012/