不動産情報サービスのアットホーム株式会社(本社:東京都大田区 代表取締役社長:鶴森 康史 以下、アットホーム)は、2024年4月より開始される「建築物省エネ法に基づく建築物の販売・賃貸時の省エネ性能表示制度」を受け、全国のアットホーム加盟店を対象に実施したアンケート調査の結果をもとに、『「環境に配慮した住まいにおすすめの条件・設備 2024」ランキング』を発表します。
<トピックス>
■不動産のプロに聞いた!省エネ性能を知る際に見るべきポイント
・低炭素住宅や、省エネ性能を第三者評価機関が評価し認定する制度「BELS(Building-Housing Energy-efficiency Labeling System)」の認定を受けているかどうか確認することをおすすめします。
・すでに完成している物件の場合、住宅の隙間の面積を調査する気密測定の数値も見ると良いです。
・断熱性能や屋根のつくり、素材、基礎の高さなどを見ると良いです。
・光熱費がどのくらい軽減できるかを確認することを、お客さまにはお伝えしています。
<不動産のプロが選ぶ!「環境に配慮した住まいにおすすめの条件・設備 2024」ランキング調査結果>
■第1位 「複層ガラス」 58.2%
Q. 環境に配慮した住まいにおすすめの条件・設備は何ですか?(複数回答/上位10項目)
不動産のプロである不動産会社の方に、環境に配慮した住まいにおすすめの条件・設備を聞いたところ、「複層ガラス」が1位、「節水トイレ」が2位、「太陽光発電システム」が3位でした。
1位の「複層ガラス」は、2023年度調査に引き続きトップとなりました。複層ガラスを選んだ理由を不動産のプロに聞いたところ、「外気の遮断で冷暖房の削減につながるため。自宅も全て複層ガラスにリフォームし効果を実感した」「窓リフォーム補助金などの施行で、関心が高まっている」「断熱性の高さは、電気ガス料金の抑制に直結するため」という声が寄せられました。
2位は「節水トイレ」で、36.5%でした。不動産のプロからは、「10年前と比較し大幅に節水効果があり、マンションなどでも積極的に採用されているため」という声が上がりました。
3位の「太陽光発電システム」は、2023年度調査と同様トップ3にランクインしています。「数年前から太陽光発電に関する話が増えている」「太陽光発電の需要が続いているため」など、「太陽光発電システム」に対する問合せが増えているというコメントが多数集まりました。
【不動産のプロに聞いた!省エネ性能を知る際に見るべきポイント】
・省エネ性能ラベルで、家の形マークで表示されている断熱性能等級を見ると良いです。家の形マークの数が多いほど、断熱性能が高いことを示しています。
・複層ガラス、樹脂製サッシ枠、追焚き機能、保温性の高い浴槽かどうか。玄関扉の断熱性能も見ることをおすすめします。
・お客さまには、外断熱工法をおすすめしています。
・壁の厚さ・断熱材の種類・窓の断熱性能を確認すると良いです。
■環境に配慮した住まいを探す人が増えている 26.3%
Q. 環境に配慮した住まいを探す人は1年前と比べて増えていますか?
不動産会社に環境に配慮した住まいを探す人が増えているかどうか聞いたところ、26.3%と4人に1人が「はい」と回答しました。2024年4月より「省エネ性能表示制度」が開始されることもあり、住まいにおいても環境に配慮したいという消費者は一定数いるようです。
■お客さまから省エネ性能について質問を受けたことがある 約2割
Q. お客さまから物件の省エネ性能について質問を受けたことはありますか?
不動産会社に、お客さまから物件の省エネ性能について質問を受けたことがあるかどうか聞くと、約2割が「はい」と回答しました。お客さまから受けた質問内容を聞いたところ、「断熱性能(断熱材の種類)など」「1カ月のエネルギーコストの概算」「通常性能と省エネ性能との具体的な違い」「太陽光発電の設置費用と売電価格」などのコメントが上がりました。
<参考>
2023年調査
不動産のプロが選ぶ!「環境に配慮した住まいにおすすめの条件・設備」ランキング
https://athome-inc.jp/news/data/questionnaire/pro-ranking-202305/
<調査概要>
■調査対象
売買仲介、注文住宅、建売分譲、買取・再販を主業務とする全国のアットホーム加盟店
■有効回答数
723サンプル
■調査主体
アットホーム株式会社
■調査方法
インターネットによるアンケート調査
■調査期間
2024年1月16日(火)~1月23日(火)
<調査結果について>
アットホームでは本調査をはじめ、賃貸物件に住む人や一戸建て・マンションを購入した人などに住まいに関する調査を定期的に行っています。この他に「Z世代の住まい観」や住まいを探す上でどこまで妥協できるかを聞いた「妥協ライン」、「住まい探しで見落としがちな物件情報ランキング」など不動産業界のトレンドに合わせた調査も実施しています。過去の調査結果など詳細につきましては、ぜひお問い合わせください。