1 都 3 県在住在勤の 20～50 代サラリーマン男性
できれば今住んでいる街に一生住み続けたい。
でも、どうしても転勤しなくちゃいけないなら「家賃補助」を！
不動産総合情報サービスのアットホーム株式会社（本社：東京都大田区、代表取締役： 松村 文衞）は、「引越シーズン」にあわせて、1 都 3 県（東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県）在住在勤の 20～50 代のサラリーマン男性 600名を対象に、「転勤」に関する意識調査を行いました。
今回の調査では、「今住んでいる地域に一生住み続けたい」と思っている人が年代、既婚・未婚を問わず最も多いこと、「転勤辞令が出たら条件に関係なく承諾する」人は約 3 割であること、転勤辞令を条件付きで承諾する人の“条件”は「家賃補助」「昇給」と、金銭関係が上位を占めることなどが分かりました。
・「できれば一生、今住んでいる地域に住み続けたい」人が年代、既婚・未婚を問わず最も多い
・転勤辞令が出たら「条件なく承諾する」人は 28.8％、50 代の既婚者は 39.4％
・転勤辞令を条件に関係なく承諾する理由のトップは「会社の指示に従うのは当然だから」
・転勤辞令を承諾する条件で最も多いのは「家賃補助が出る」、次いで「昇給する」
・既婚男性の理想の赴任期間、家族と一緒なら約 6 年、単身赴任なら約 3 年
◆対象／1 都 3 県在住在勤の 20～50 代のサラリーマン男性
既婚者・未婚者各 300 名 計 600 人
うち、持家（自己所有・配偶者所有）192 名、持家（家族所有）108 名、賃貸（寮なども含む）300 名
◆調査方法／ モバイルリサーチ（携帯電話を使ったインターネット調査）
◆調査期間／2010 年 3 月 8 日（月）～3 月 12 日（金）