■中古物件、なかでもマンションの成約が不振。
2014 年 1 年間の首都圏の居住用賃貸物件成約数は 250,174 件で､前年比 1.6％減少し､4 年ぶりにマイナスとなりました。これは、2 月の週末を襲った 2 度の大雪が主因ですが、中古マンションの不振も影響しています。
中古マンションは賃料水準が高く、消費税増税で景気が足踏みするなか苦戦を強いられた模様です。一方、所得が増えた層には、賃料は高くても新築物件が人気で、マンション・アパートともに二ケタ増となっています。
■1 戸あたり賃料は、新築の好調で 2 年連続上昇。
1 戸あたり平均成約賃料は、マンション・アパートともに､賃料水準の高い新築物件の成約が増えたことで、微増ながら 2 年連続の上昇となりました。また､賃料を新築・中古別に見ますと､成約増となった東京 23 区の新築マンションでは、平均賃料が前年比 7.1％上昇し 11 万円を大きく上回り、
景気回復の恩恵を受けた一部の高所得層が、好立地かつ良質な物件を選択していたことがわかります。
不動産情報サービスのアットホーム株式会社（本社：東京都大田区、社長：松村文衞）の全国不動産情報ネットワークにおける､2014 年 1 年間の賃貸物件の成約数・成約賃料についてお知らせします。
